カテゴリー: poster

張思漢（千葉大学）・西坂涼（琉球大学）・古谷勝則（千葉大学）

C06

東日本大震災後の東北地域を含む広範な地域において、市民と震災遺構の関係の現状を把握し、将来の課題を明らかにするために、163件のアンケート調査を中心に据え、定量的および定性的な文献レビューを行った。その結果、アンケート調査の件数は2012年から徐々に減少していく。さらに、重要な研究キーワードと結果が総括された。考察や結論として、震災遺構はダークツーリズムの展開により、市民参加を含む災害リスク管理のモデルが提案された。また、今後の震災遺構に関するアンケート調査のテーマも提案された。

平岡直樹

A05

庭園内に植栽される約1000本、67種類のトピアリーの形態的特徴と管理の特徴、課題について明らかにした。耐陰性と強い萌芽力、景観上の特性からヨーロッパイチイが選ばれていること、型によるトピアリー整形は伝統技術の継承であり、自前の剪定技術者の養成が不可欠で、外部委託せず直営で管理していることなどが判明した。

寺田徹（東京大学大学院新領域創成科学研究科）・別所あかね（東京大学大学院工学系研究科）・蓑茂雄二郎（竹中工務店まちづくり戦略室）・三輪隆（竹中工務店技術研究所）
宮崎賢一（竹中工務店木造・木質建築推進本部）・天雲伸一（竹中工務店スマートコミュニティ本部）・井上竜太（竹中工務店技術本部）・奥田信康（竹中工務店技術研究所）・横張真（東京大学総括プロジェクト機構）

D12

埼玉県小川町は「有機農業の里」として知られており、近年では地域住民・移住者等による地域資源の活用が行われている。本研究では、資源循環に関わる諸活動をサーキュラータウン活動と定義し、住民や活動者へのアンケート調査の結果から、活動参加と地域愛着・Well-beingの関係を分析した。

岡島直方（南九州大学）

C14

宮崎県日向景修園が県の土木部直営で造られたときのコンセプトである、県内の名勝を庭園に縮景してデザインすることと、地元の材料を利用すること、の経緯と中身を示し、指定管理者制度移行後に伝承が不明確になった点、伝統的庭園意匠に対する明快な解釈の不能性について示す。

河田 夏希　松尾 薫　武田 重昭　加我 宏之 (大阪公立大学 緑地計画学研究室)

C15

本研究では日本造園学会の作品選集に掲載された作品のランドフォームを対象に、形態や設計者の意図の特徴を探った。ランドフォームの形状は25種類に分類できた。また、設計者は主に「視覚効果」を意図しており、古くから培われてきた自然を模した表現が現代のランドスケープデザインに反映されていると考えられる。

佐山寛揮（明治大学農学部）・菅野博貢（明治大学農学部）・矢野逸季（明治大学農学部）・工藤颯大（明治大学農学部）

C16

本研究の目的は、川崎市の公園での健康遊具の実際の利用状況を調査し、使用者属性や使用形態について明らかにすることである。24時間開放の公園で、平日に24時間定点カメラを使用し、利用者の年齢、利用時刻、遊具の使用状況などを調査した。それらの結果から、健康遊具の使用形態における特性を明らかにした。

矢作岳（千葉大学大学院園芸学研究科）

C17

伝統的日本庭園における有機的な植栽空間が持つ変化や動き等の空間特性は、庭園体験において重要な要素である。名勝庭園の文化的価値を継承するために現象的な様相について考慮する意味を文化財保存整備の観点から考察し、生きられた記念物の課題を抽出し、実践的空間デザインの理論を整備や管理の観点から提案する。

中山慶人・入江彰昭（東京農業大学）

C18

本研究は、コミュニティ活動が住民の住み続けたいという意識に影響を与えると考え、どのようなコミュニティ活動が住民の定住意識、住み続けたいと思う意識に影響を与えているのかを明らかにするために、つくばみらい市のニュータウンと既存地域において地域コミュニティ活動の参加が住みやすさに影響を与えていることが明らかにした。

札幌市立大学大学院デザイン研究科・呉穎怡・椎野亜紀夫

D01

本研究では、日本と中国の自然教育に関する文献調査、実地調査、インタビュー調査を通し、日中間の共通点と相違点を比較・分析することで、日本の自然教育から知見を得て、中国の自然教育を向上させる研究である。今回の学会で日本の実地調査、日本と中国の文献調査について発表する予定である。

木下優斗・寺田徹（東京大学大学院新領域創成科学研究科）

D02

既存の街区公園管理体制の維持が困難になっていることを背景に、近年、各自治体では市民に対し管理業務を委託する制度が定められている。しかし、その運用実態や効果に関する研究は少ない。そこで本研究では、全国規模での調査や柏市でのケーススタディからその運用実態を探るとともに、本制度に参加している市民を対象にしたヒアリングを実施した。